AI向けメモリー需要急増で半導体危機深刻化、企業の長期計画揺るがす

イーロン・マスク氏やティム・クック氏を含むテクノロジー業界のリーダーが、世界的な危機の到来を警告している。メモリー半導体の不足が利益を圧迫し、企業計画を狂わせ、ノートパソコンやスマートフォン、自動車、データセンターに至るまであらゆる製品の価格を押し上げ始めているためだ。しかも、この逼迫（ひっぱく）はさらに深刻化する見通しだ。

　　テスラやアップルなど十数社の大企業は2026年初以降、DRAM不足が生産を制約すると示唆している。DRAMはほぼ全てのテクノロジーの基盤となる部品だ。クック氏はDRAM不足がiPhoneの利益率を圧迫すると警告したほか、マイクロン・テクノロジーは「前代未聞」と表現した。マスク氏は問題の解決が容易でない点に言及し、テスラは自社でメモリー製造工場を建設せざるを得ないと表明。1月下旬に「選択肢は二つだ。チップの壁にぶつかるか、ファブを作るかだ」と語った。