日本の化学株が警鐘、中東戦争長期化で製造業の供給網にさらなる圧力

イラン戦争開始から1カ月近くが経過する中、日本株市場ではプラスチック素材などを手がける化学メーカーの株価下落がサプライチェーン（供給網）へのさらなる圧力を示す警告と受け止められている。

　　ここ数週間に三井化学や三菱ケミカルグループ、旭化成などが、プラスチック製造に不可欠な原料であるナフサ不足への懸念から相次いで減産を発表した。3社を含む関連企業の株価は紛争開始以降、東証株価指数（TOPIX）を大きく下回って推移しており、イランによるホルムズ海峡の実質的な封鎖で原油輸送を巡る不透明感が続く中で逆風に直面し続ける見通しだ。